では、人々が「旅」に関わる場所で働くには、どういう準備が必要で、どこで学べるのでしょう。
世界のトップレベルと言われるのがアメリカにあるコーネル大学。アメリカ有数の難関大学ですが、看板学部の1つがホテル経営学部です。学生はイサカという小さな田舎町で、ホテル経営に必要なあらゆるノウハウを学びます。多くの卒業生が世界の有名なホテルやレストランを舞台に活躍しています。
海外では観光学部を持つ大学が多数存在しており、前掲『やさしい経済学』によれば、オーストラリアでは3分の2の大学にツーリズム＆ホスピタリティ関連の学部があるそう。しかし日本では、観光についての学びの場はまだまだ…といったところです。

最近でのトピックスでは、今年の11月8日から13日まで、大分県別府市で「世界観光学生サミット」が開かれました。世界21の国と地域、78大学の290名（そのうち国内は32大学151名）の学生が「観光の発展と人材育成」について活発な議論を交わし、最終日には小泉総理も訪れ学生たちを激励しました。今後、地方の大学・短大、新設の教育機関では観光学部・学科を積極的に設置する動きがあります。また、独自の教育システムを持つ各ホテル専門学校でも、一流の人材を養成するための実践的カリキュラムの充実が図られています。

これまで、日本人の海外旅行に比較して、訪日する外国客はあまりに少ないものでした。が、今は政府が中心となって、積極的に国内外の観光業の環境を整え、経済界や教育機関が後押しをしている状況です。今後の旅行業界で働く人にとっては、それらが追い風になるでしょう。 　また、2年後には「団塊の世代」(*2) が定年になり、多くの退職者が発生します。これは2007年問題と呼ばれていますが、統計によれば「退職金を得たら、まず最初にすること」の1位が「旅行」。2007年以降、リタイア世代による大規模な旅行ブームが来る可能性は十分あるのです。

また、ホテル業界では別の「2007年問題」がささやかれています。都心では「ザ・リッツ・カールトン東京」「ラッフルズホテル」「ザ・ペニンシュラ東京」など外資系ホテルを中心に、開業予定が7棟もあります。ホテルの生き残りをかけた「2007年問題」なのです。他の都内ホテルも改装・改修に力を入れており、この先、東京のホテルは競争がますます厳しくなるでしょう。これは、優雅な宿泊を望むリタイア世代にとっては、ある意味で「選ぶ楽しみ」が増えるということ。また、ホテルの数が増えると世界的なコンベンションなどにも対応可能となり、都市としての東京のステイタスが確実にランクアップします。そういう意味では、楽しみな「2007年問題」とも言えますね。

注目されるもう一つのポイントは、オリンピック誘致運動です。今年、東京と福岡が招致に名乗りを上げました。もし2016年の開催が実現すれば、長野オリンピック以上に多くの外国人が日本を訪れることになります。美しい都市景観のための設備投資が行われ、さらなる景気の改善も十分見込めます。　このような追い風の中でも、サービス産業の基本はやはり「人」です。それぞれの仕事場で、旅に関わるプロが「おもてなしの心」を発揮しているのです。

2016年、もしも日本でオリンピックが開催されるなら、観光産業で働く人々は多くの刺激を受けるでしょう。いま13歳の君たちならば24歳、社会の入り口に立つ時期です。観光に関わる仕事を通じて “人をもてなす技術”を得る。その技術が一生を支えるかもしれないなんて、ちょっと素敵かも!? 　観光関係の職業は、裾野が広く展望も明るいし、まだまだ開拓の余地もあります。人と関わることが好きならば、君たちの目の前にはとても魅力的な仕事場が拡がっているのです。