一般の消費者にモノを売る仕事を小売という。日本には130万（※1）の小売店があり、840万人（※2）が働き、その販売額は年間135兆円に達している（2002年）。小売店は「どういうモノを売っているか」という視点からと、「どういう売り方をしているか」という視点からいくつかに分類することができる。前者の視点に立つと、野菜は八百屋、本は本屋、薬は薬局で売っている、という分類の仕方になる。しかし現実にはこうした特定の商品を、特に家族経営のような形で売っている店は急速に減っている。代わって増えてきたのがスーパーやコンビニエンスストア、さまざまなチェーン店、ディスカウントストア、ホームセンターなどで、こういう店舗は「どういう売り方をしているか」によって分類するほうがわかりやすい。また最近はカタログやインターネットを使った通販など、無店舗型の小売業も注目を集めている。どういう売り方をするにせよ、モノを売るという仕事がなくなることはない。ただしどういう店で働くかによって仕事の内容や求められるスキルは変わってくる。たとえば組織化が進んだコンビニエンスストアなどではマニュアルが用意されており、入ったばかりのアルバイトでもすぐに働くことができるかもしれない。一方専門店の販売員には商品に関する専門知識が必要だ。現実にはパート、アルバイトが増え続け、今では全体の半数を占めている。

※1 編集部注：2009年（平成21年）では、113万。
※2 編集部注：2009年（平成21年）では、850万人。