日本の森林の面積は約2500万ヘクタールで、国土の67％を占めている。数少ない天然資源に関わる林業だが、従事している人は、1960年に44万人、80年に17万人、90年に11万人、2000年には6万人にまで減少した。逆に、50歳以上の高齢者が全就労者中に占める比率は70％に達していて、造林面積や伐採面積も減少し続けている。木材の値段も下がり続け、その代わりに輸入量は増え、自給率は下降の一途をたどっている。日本の林業は重大な危機を迎えているといえるだろう。日本の森林は急な斜面が多く、機械化しにくい。つまり人件費は高くなる。さらに山村には過疎化という問題もある。また、林業の衰退とともに、間伐（木が多すぎると十分な日照が得られないので曲がってしまった木などを間引きする）をしないためにやせ細った森林や、植林されずに放っておかれる森林が増え、問題となっている。そのため、林業人口を確保したい地方自治体のなかには、林業の仕事につきたい人と、森林組合(*1)や民間企業を結びつけ、資金援助を行うところも出てきている。未経験者を対象にして林業の体験イベントなども行われるようになった。
(*1) 編集部注：書籍では”林業組合”

また環境の面からも、水資源をたくわえ、土砂の流出や崩壊を防ぐ「緑のダム」として、森林を保護する動きも起こっている。あるいは、最近のアウトドアブームのなか、野生動物、野鳥、昆虫などの宝庫として、また新鮮な空気を提供する場所として、森林を観光資源ととらえる考え方も生まれている。

木の住宅の需要も回復しつつあるし、伝統工芸の材料としても日本の森林の再生の必要性がいわれるようになった。バイオマスなど新エネルギーを開発するために実際に森で活動している人も増えつつある。環境への意識やアウトドアのブームとともに、樹木医や森林レンジャーなど森林や樹木と向かい合う仕事への関心は確かに高まっている。しかし、林業の基本は、木を植えて、育てることだ。植えた苗を守るために雑草を刈ったり、間伐などの作業は、非常にハードで、しかも報酬は安い。林業の仕事につくには、各地の森林組合か、都道府県林業労働力確保支援センターに連絡するか、求人誌を見て民間の会社に入るのが一般的である。基本的に、学歴は問われない。